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管理者A
キーマスター電気設備において接地線はなくてはならないものですが接地工事の種類、規格、接地線の選定方法など疑問に思う方も多いと思います。接地工事の種類、サイズの選定方法について解説していますので宜しくお願い致します。
接地工事別の接地線サイズ
C・D種接地工事
過電流遮断器の定格電流 接地線の太さ
30 A以下 1.6 ㎜以上
50 A以下 2.0 ㎜以上
100 A以下 5.5 ㎟以上
150 A以下 8 ㎟以上
200 A以下 14 ㎟以上
400 A以下 22 ㎟以上
600 A以下 38 ㎟以上
800 A以下 60 ㎟以上
1000 A以下 60 ㎟以上
1200 A以下 100 ㎟以上B種接地工事
変圧器一相あたりの容量 接地線
100V 200V 400V
5 kVA以下 10 kVA以下 20 kVA以下 5.5 ㎜
10 kVA以下 20 kVA以下 40 kVA以下 8 ㎜
20 kVA以下 30 kVA以下 75 kVA以下 14 ㎟
40 kVA以下 75 kVA以下 150 kVA以下 22 ㎟
60 kVA以下 125 kVA以下 250 kVA以下 38 ㎟
75 kVA以下 150 kVA以下 300 kVA以下 60 ㎟
100 kVA以下 200 kVA以下 400 kVA以下 60 ㎟
175 kVA以下 300 kVA以下 700 kVA以下 100 ㎟接地線サイズの選定根拠
(1)接地線の温度上昇について
銅線に短時間電流が流れた場合の温度上昇は、一般に次の式で与えられます。
銅線に短時間電流が流れた場合の温度上昇
θ=0.008×(I/A)2×t
θ:銅線の温度上昇[°C]
I:電流[A]
A:導体の断面積[㎟]
t:通電時間[秒](2)計算条件
接地線の太さを決定するための計算条件は次のとおりとする。
接地線太さの計算条件
接地線に流れる故障電流の値は、電源側過電流遮断器の定格電流の20倍とする。
過電流遮断器は、定格電流の20倍の電流では、0.1秒以下で切れるものとする。
故陣電流が流れる前の接地線の温度は30°Cとする。故障電流が流れたときの接地線の許容温度は、150°Cとする。(従って許容温度上昇は、120°Cとなる。)(3)接地線サイズの計算式
接地線サイズの計算式
120=0.008(20×In/A)2×0.1
A=0.052×In
ここにIn:過電流遮断器の定格電流すなわち、
接地線の太さは過電流遮断器の定格電流に“0.052”をかけた数値となります。接地線サイズ計算の手順
過電流遮断器のトリップサイズを確認する
トリップサイズ×0.052を行う
計算結果を接地線サイズとする
配線用遮断器トリップ値が175Aの場合・・・
175×0.052=9.1
9.1≒14となり接地線サイズ14㎟となります。接地工事の種類
接地工事とは電気設備と大地間を電気的に接続することを差します。漏電による感電防止や異常電圧の抑制などを目的としており、機器の種類や電圧などにより接地工事の種類が分かれています。
電技解釈第17条より電技解釈第17条第1項
A種接地工事は、特別高圧計器用変成器の2次側電路、高圧または、特別高圧用機器の金属製外箱等の接地等、高圧電路の侵入の恐れがあり、かつ、危険度の高い場合に要求されるものにおいて施すものである。接地抵抗値は10Ω以下。
電技解釈第17条第2項
B種接地工事は、高圧又は特別高圧が低圧と混触する恐れがある場合に、低圧電路の保護のために施設されるものである。混触の際に、接地線に高圧または特別高圧電路の短絡電流がながれた場合の電位上昇による低圧機器の絶縁破壊を防止するため、設置店の電位が150V(一次側が高圧または35kV以下の特別高圧電路であって、150Vを超えたときに1秒を超え2秒以内に自動的に遮断する場合は300V、一秒以内に遮断する場合は600V)を超えないようにしたもの。電技解釈第17条第3項
C種接地工事は、300Vを超える低圧用機器の金属製外箱等の接地など、漏電による感電の危険度の大きい場合に施設されるものであり、接地抵抗値は10Ω以下。電技解釈第17条第4項
D種接地工事は、300V以下の低圧用機器の金属製外箱等の接地など、漏電の際に、簡単なものでも接地工事を施してあれば、これによって感電等の危険を減少させることがでいる場合に施すものであり、接地抵抗値は100Ω以下。機械的強度
A種接地工事
引張り強さ1.04kN以上の金属線または直径2.6mm以上の軟銅線B種接地工事
引張り強さ2.46kN以上の金属線または直径4.0mm以上の軟銅線
(高圧電路または使用電圧が15000V以下の特別高圧架空電線路の電路と低圧電路とを変圧器により結合する場合は引張り強さ1.04kN以上の金属線または直径2.6mm以上の軟銅線)C種接地工事
引張り強さ0.39kN以上の金属線または直径1.6mm以上の軟銅線D種接地工事
引張り強さ0.39kN以上の金属線または直径1.6mm以上の軟銅線耐食性
接地線は,容易に腐食しない金属線である必要があり、自然腐食、電食、海水腐食などの要因を考慮しなければならない。管理者A
キーマスターまとめ
PASのVT設置基準
VTの用途
SOG(地絡継電器)の100Vの電源供給が必要となり、この電源供給元としてVT(変圧器)を内蔵したPAS(気中負荷開閉器)の選定が必要になる
SOGへの電源供給方法
PAS(気中負荷開閉器)にVT(Voltage Transformers)を内蔵し供給する
需要家内の低圧配電盤より専用回路にて供給するVTの選定理由
改修時でも電源供給可能
PAS~SOG(気中負荷開閉器)間の別途配線が不要
雷保護対策として有効となる図面上の表現
例:PAS200A LA・VT内蔵 方向性
と記載し仕様の抜けが無いよう注意しましょう。PASの仕様上VTなしの場合配電盤から電源供給を行わなければならないので追加工事とならないように事前に検討しておきましょう。
管理者A
キーマスター今回は、PAS(気中負荷開閉器)のVT(制御用トランス)選定方法について解説したいと思います。電気設備工事においてPASの設置を行うことがあるかと思います。PASの仕様のVTと記載されているけど、どういった基準で選定しているの?仕様用途は?といった疑問について解説していますので、PASのVTについて詳しく知りたい方はぜひ最後までご覧ください。それではよろしくお願いします。
PAS(気中負荷開閉器)のVTとは。
PAS(気中負荷開閉器)には、制御装置としてSOG(地絡継電器)が取り付けられています。
このSOG(地絡方向継電器)を動かすためには、100Vの電源供給が必要となります。
この電源供給元としてVT(変圧器)を内蔵したPAS(気中負荷開閉器)の選定が必要になります。SOG(地絡継電器)への電源供給方法
SOGへの電源供給方法は主に下記項目になります。
PAS(気中負荷開閉器)にVT(Voltage Transformers)を内蔵し供給する
需要家内の低圧配電盤より専用回路にて供給する供給方法の選定基準は?
SOGの電源供給方法の選定基準について解説致します。基本的にPAS(気中負荷開閉器)にVTを内蔵させて供給する方法が主になります。
その理由は下記に記載致します。
①VTを内蔵し供給する場合
PASからの供給となるため、PAS以降2次側(受変電設備や単相変圧器)の改修時でも電源を供給し続けることができる
PAS~SOG(気中負荷開閉器)間は付属ケーブルにて接続されているため別途配線が不要
PASに内蔵されているため雷保護対策として有効となる②低圧配電盤より供給場合
受変電設備や単相変圧器の改修時に電源の供給ができない
低圧からの供給となるため専用のVTを設置する必要がない
配電盤~PAS間に電源ケーブルの敷設が必要となるSOGの電源供給方法
PAS(気中負荷開閉器)にVT(Voltage Transformers)を内蔵し供給する
需要家内の低圧配電盤より専用回路にて供給する
この二つの供給方法を比較した場合、VT内蔵方式のほうが
メンテナンス性に優れている
コスト的に安価になる場合が多い
雷保護対策になる以上の点により一般的にPASにVTを組み込む方式が優位性があるため
採用されていることが多くなります。VT選定時のポイント
VT内蔵形ではない場合、外部から電源供給を行うよう記載されています。ケーブルサイズは”CVV1.25‐2C”以上を準備しましょう。
VT内蔵形のSOGには、扉に注意銘板が記載されているので既存改修などの際は確認を行いましょう。
逆にVTなしの場合、外部電源より供給するよう記載されていますので取り付けの際はどちらの機種か確認を行いましょう。
カタログ | 戸上電機製作所 (togami-elec.co.jp)管理者A
キーマスターまとめ
非常コンセントの設置基準とケーブルサイズの選定方法設置基準
11階以上、地下街で1,000㎡以上の部分
各階ごとの非常コンセントはその階のどこからでも水平距離50m以下となるように設ける
設置場所は避難階に通じる階段室内、その附室及び非常用エレベーターホール内のいずれかとなる
階段室等の内部に設置が困難な場合は、当該出入口部分より5m以内の場所に設ける非常コンセントの構成
幹線の回路数は、各階において2回路以上とする ※ただし、階ごとの非常コンセントの数が1個のときは、1回路とすることができる
1つの幹線には、10個までの非常コンセント接続可能
非常コンセントに接続する負荷は、1回路あたり1.5kVAを想定する
1つの幹線の電気容量の考え方は、3個までを想定し4.5kVAケーブルサイズの選定方法
非常コンセントは耐火ケーブルを使用する(FP・FPTケーブル)
幹線の回路数は、各階において2系統以上とする ※ただし、階ごとの非常コンセントの数が1個のときは、1系統とすることができる
1系統あたりの非常コンセント個数は最大10個接続可能
非常コンセントの負荷容量は1個あたり1.5kVAとする
1系統あたりの最大負荷容量は4.5kVAとする管理者A
キーマスター高層マンションやビルなどにおいて非常コンセントを図面上見かけた・若しくは設計時に検討したことはないでしょうか。非常コンセント設備は消防活動上の電源確保として必要であり設置場所・コンセントの仕様・配線方法などは基準により決められているため十分に理解を深め検討を行うようにしましょう
非常コンセントとは。
非常コンセント設備は、高層建築物や地下街などの消防活動上困難性の高い場所において、消火や救助活動に必要な機材の電源を確保するための消火活動上必須の設備になります。非常コンセントの設置基準
設置基準のポイント
・11階以上、地下街で1,000㎡以上の部分
・各階ごとの非常コンセントはその階のどこからでも水平距離50m以下となるように設ける
・設置場所は避難階に通じる階段室内、その附室及び非常用エレベーターホール内のいずれかとなる
・階段室等の内部に設置が困難な場合は、当該出入口部分より5m以内の場所に設ける設置基準の記載内容
(2)非常コンセントの設置基準
非常コンセントの設置位置については、次によること。
ア 非常コンセントの設置階は、11階以上の階、地下街(延べ面積が1,000㎡以上のもの)及び地下4階以下の階(地下4階以下の階の床面積の合計が1,000㎡以上のもの)の各階とすること。
イ 階段室、非常用エレベーターの乗降ロビー又は階段室の附室から5m以内の場所。♦)に設置すること。
ウ 特殊な階層(共同住宅等で、共用廊下部分又は住戸等の出入り口が2階層又は3階層ごとに設けられているもの等)で、非常コンセントを各階ごとに設けることが適当でないと認められるものにあっては、当該階の各部分から、前イの部分に設けるコンセントまでの歩行距離が50m以下となるように設けること。
出典:(予防事務審査・検査基準(東京消防庁 監修))より設置位置等
設置位置等は、令第29条の2第2項の規定によるほか、次によること。
(1)建物の階数
令第29条の2第1項第1号に規定する非常コンセント設備を設けなければならない建築物の階数については、建基令第2条第1項第8号の規定によるものであること。(2)設置位置
ア 当該部分以外の場所に設ける場合は、吹抜け廊下等消火活動上支障ない場所であること。ただし、階段出入口から概ね2mの範囲内とし、水平距離50m以内となるように設けること。(第22ー1図参照)イ 各階の階段室等に設けることが困難な場合は、10階と11階の中間踊場からもうけることとし、最上階の中間踊場は設けないことができる。
出典:(消防用設備等技術基準(福岡市防災協会 発行))より非常コンセントの構成
非常コンセントの構成ポイント
幹線の回路数は、各階において2系統以上とする ※ただし、階ごとの非常コンセントの数が1個のときは、1系統とすることができる
1つの幹線には、10個までの非常コンセント接続可能
非常コンセントに接続する負荷は、1回路あたり1.5kVAを想定する
1つの幹線の電気容量の考え方は、3個までを想定し最大4.5kVAとする非常コンセント設備に関する基準(消防法施行規則第三十一の二)
1 非常コンセントは、床面又は階段の踏面からの高さが1メートル以上1.5メートル以下の位置に設けること。
2 非常コンセントは、埋込式の保護箱内に設けること。
3 非常コンセントは、日本産業規格C8303の接地形二極コンセントのうち定格は15アンペア125Vのものに適合するものであること。
4 非常コンセントの刃受の接地極には、電気工作物に係る法令の規定による接地工事を施すこと。
5 電源は、第24項第3号の規定の例により設けること。
6 非常コンセントは電気を供給する電源の回路からは、各階において、2以上となるように設けること。ただし、階毎の非常コンセントの数が1個のときは、1回路とすることができる。
7.前号の回路に設ける非常コンセントの数は、10以下とすること。
8.非常電源は、第12項第一項第4号の規定に準じて設けること。
9 非常コンセント設備の設置の標示は、次のイからハまでに定めるところによること。
イ 非常コンセントの保護箱には、その表面に「非常コンセント」と表示すること。
ロ 非常コンセントの保護箱の上部に、赤色の灯火を設けること。
ハ ロの灯火の回路の配線は、第12条第1項第5号の規定の例によること。
10 第12条第1項第8号の規定は、非常コンセント設備について準用する。非常コンセントのケーブルサイズ選定方法
ケーブルサイズ選定方法
非常コンセントは耐火ケーブルを使用する
幹線の回路数は、各階において2系統以上とする ※ただし、階ごとの非常コンセントの数が1個のときは、1系統とすることができる
1系統あたりの非常コンセント個数は最大10個接続可能
非常コンセントの負荷容量は1個あたり1.5kVAとする
1系統あたりの最大負荷容量は4.5kVAとする-
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管理者A
キーマスターまとめ
動力盤主幹の必要性と設置基準
動力盤の主幹設置基準
内線規程(2011)P.95「1355-1低圧開閉器を必要とする箇所」
低圧開閉器は、低圧電路中、次の各号に掲げる箇所及び
別に定める箇所にこれを施設すること。
1負荷電流を通じたり、止めたりする必要のある箇所
2引込口・その他故障、点検、測定、修理などに際して電路を閉鎖する必要がある箇所
3ヒューズの電源側(この場合の開閉器は、ヒューズに近接して設置すること)ただし、分岐回路用過電流遮断器以降のヒューズがプラグヒューズのように、ヒューズの取替えに際して充電部に触れるおそれがないものであるときは、この開閉器を省略することができる。〔注1〕分電盤の主開閉器(引込口装置になるものを除く。)は、特に必要がある場合以外は、取り付けなくてもよい。
必要・不要の確認方法
動力盤が幹線分岐を行っているか確認する
動力盤を更新する際はキュービクル側の配電盤内ブレーカーを遮断しても改修する動力盤以外の負荷には影響がないためメンテナンス上必要なし
更新する動力盤側に主幹がない場合キュービクル側の配電盤内ブレーカーを遮断すると分岐されている他の盤までも停電の対象になるため必要管理者A
キーマスター今回は動力盤を設置する際の主幹の有無について解説したいと思います。設計図上であったりなかったり、先輩から外しても大丈夫。と言われ本当に外していいか疑問に思ったことはないでしょうか。今回は動力盤主幹の設置基準と有無の判断方法について解説していますのでよろしくお願いいたします。
動力盤の主幹設置基準
内線規程(2011)P.95「1355-1低圧開閉器を必要とする箇所」
低圧開閉器は、低圧電路中、次の各号に掲げる箇所及び別に定める箇所にこれを施設すること。
1負荷電流を通じたり、止めたりする必要のある箇所
2引込口・その他故障、点検、測定、修理などに際して電路を閉鎖する必要がある箇所
3ヒューズの電源側(この場合の開閉器は、ヒューズに近接して設置すること)
ただし、分岐回路用過電流遮断器以降のヒューズがプラグヒューズのように、ヒューズの取替えに際して充電部に触れるおそれがないものであるときは、この開閉器を省略することができる。〔注1〕分電盤の主開閉器(引込口装置になるものを除く。)は、特に必要がある場合以外は、取り付けなくてもよい。
ここでのポイントは〔注1〕の文章になります。
〔注1〕分電盤の主開閉器(引込口装置になるものを除く。)は、特に必要がある場合以外は、取り付けなくてもよい。
文中にも記載のある通り分電盤の主開閉器は、必要のある場合を除き取り付けなくてもよいと記載されています。電気設計の解説
動力盤主幹の必要性と設置基準について解説
2022年7月10日 / 2022年11月3日
スポンサーリンク動力盤 主幹 設置基準 免除
あにまるさん
あにまるさん
動力盤の主幹がついているな。。。免除できないのかな?はりた
はりた
動力盤の主幹について疑問に思ったんだね!それじゃあ設置基準について解説していこう。今回の疑問
動力盤主幹の設置基準ってあるの?
結論
分電盤の主開閉器は、特に必要がある場合以外は、取り付けなくてもよい。
はりた
はりた
それじゃあ解説していこう!本記事の内容
今回は動力盤を設置する際の主幹の有無について解説したいと思います。設計図上であったりなかったり、先輩から外しても大丈夫。と言われ本当に外していいか疑問に思ったことはないでしょうか。今回は動力盤主幹の設置基準と有無の判断方法について解説していますのでよろしくお願いいたします。
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contents動力盤の主幹設置基準
必要のある場合とは。
まとめ動力盤の主幹設置基準
内線規程(2011)P.95「1355-1低圧開閉器を必要とする箇所」
低圧開閉器は、低圧電路中、次の各号に掲げる箇所及び別に定める箇所にこれを施設すること。
1負荷電流を通じたり、止めたりする必要のある箇所
2引込口・その他故障、点検、測定、修理などに際して電路を閉鎖する必要がある箇所
3ヒューズの電源側(この場合の開閉器は、ヒューズに近接して設置すること)
ただし、分岐回路用過電流遮断器以降のヒューズがプラグヒューズのように、ヒューズの取替えに際して充電部に触れるおそれがないものであるときは、この開閉器を省略することができる。〔注1〕分電盤の主開閉器(引込口装置になるものを除く。)は、特に必要がある場合以外は、取り付けなくてもよい。
ここでのポイントは〔注1〕の文章になります。
〔注1〕分電盤の主開閉器(引込口装置になるものを除く。)は、特に必要がある場合以外は、取り付けなくてもよい。
文中にも記載のある通り分電盤の主開閉器は、必要のある場合を除き取り付けなくてもよいと記載されています。
あにまるさん
あにまるさん
じゃあ主幹が必要な場合はあるのか?はりた
はりた
もちろん必要な場合もあるよ!参考例にて確認してみよう!必要のある場合とは。
それは幹線分岐を行い他の動力盤へ供給している場合が挙げられます。
例1
動力盤主幹: 無
配電方式:供給元(キュービクルとする)と動力盤間の幹線ケーブルが1対1
工事内容:動力盤の更新工事
動力盤を更新する際はキュービクル側の配電盤内ブレーカーを遮断しても改修する動力盤以外の負荷には影響がないためメンテナンス上問題ありません例2
動力盤主幹: 無
配電方式:供給元(キュービクルとする)と動力盤間の幹線ケーブルが分岐により複数の動力盤に分かれている場合
工事内容:動力盤の更新工事
更新する動力盤側に主幹がない場合キュービクル側の配電盤内ブレーカーを遮断すると分岐されている他の盤までも停電の対象になります
※このように幹線分岐を行っているにも関わらず動力盤の主幹を削除してしまうと供給元の開閉器を遮断する必要があるため幹線分岐している同系統の負荷も停電させなければなりません管理者A
キーマスターまとめ
直列リアクトルの設置基準と選定方法ってあるの?リアクトルの設置基準
設置は義務となる
リアクトル設置の目的
高調波電流による障害防止
コンデンサ回路の開閉による突入電流抑制選定のポイント
最大許容電流種別
特別高圧系統 L=6% 許容電流種別Ⅰ(I5=35%許容品)
高圧配電系統 L=6% 許容電流種別Ⅱ(I5=55%許容品)定格設備容量
={(コンデンサ定格設備容量/(1-L/100)}×L/100
={100/(1-6/100)}×6/100≒6.38[kvar
管理者A
キーマスターリアクトルの設置基準
従来の規格ではリアクトルの設置は“勧告”であったためコストの観点から設置されていない受変電設備も見受けられました。
コンデンサのみの場合高調波の影響により加熱や焼損の被害が多数ありました。近年のインバータ機器の普及に伴い高調波電流の影響が大きくなり高調波に対する対策が見直されています。各種規程の記載内容
JIS C 4902:2010 (高圧及び特別高圧進相コンデンサ並びに附属機器)
コンデンサには直列リアクトルを取り付けて使用することを原則とする。(高圧受電設備規程) 5.進相コンデンサには,……原則としてコンデンサリアクタンスの6%又は13%直列リアクトルを施設すること。
JEAC 8001-2016(内線規程) 3815-4 JEAC 8011-2014 「高圧受電設備規程」1150-9 (進相コンデンサ及び直列リアクトル)に準じること。
リアクトル設置基準ポイント
JIS C 4902:2010(高圧及び特別高圧進相コンデンサ並びに附属機器) 原則として使用
(高圧受電設備規程) 施設すること。JEAC 8001-2016(内線規程) 3815-4
JEAC 8011-2014 「高圧受電設備規程」1150-9 (進相コンデンサ及び直列リアクトル)に準じること。リアクトルの設置目的
高調波電流流出対策
回路を高調波に対し有効なものとするためにはインピーダンスを誘導性に保つ必要があり、コンデンサに対するリアクトルの仕様[L=〇%]の数値を変更し誘導性になるように調整しています
このインピーダンスが誘導性であれば、負荷から発生した高調波はリアクトル側へ分流するのみで元も高調波量から拡大することはありません。
しかし逆に容量性インピーダンス(値が負となる)になると回路内で並列共振となり高調波が拡大する可能性があります。この現象を回避するために回路を誘導性に保つ必要があります。第5高調波の含有率が多い場合
5ωL-1/5ωC>0
ωL>1/25ωC
ωL>0.04×1/ωC
すなわちLはCの4%以上
余裕を見て6%とする第3高調波の含有率が多い場合
3ωL-1/3ωC>0
ωL>1/9ωC
ωL>0.11×1/ωC
すなわちLはCの11%以上
余裕を見て13%とするリアクトルの許容電流値
(1)許容電流種別Ⅰの場合 定格電流の120%以下
(120%以上の場合、高調波電流の流入のおそれあり)(2)許容電流種別Ⅱの場合 定格電流の130%以下
(130%以上の場合、高調波電流の流入のおそれあり)リアクトルの高調波耐量
コンデンサに直接接続されるものは、高調波耐量をアップしたが適用されています。また、各種の直列リアクトルの種類は下記の通りです。
特別高圧系統 L=6% 許容電流種別Ⅰ(I5=35%許容品)
高圧配電系統 L=6% 許容電流種別Ⅱ(I5=55%許容品)高調波を含有する場合の許容電流
1.直列リアクトル「最大許容電流は、定格電流の120%とする。ただし、これはリアクトルの回路に第5次高調波を含む場合、その含有率が基本波電流に対し35%以下の合成電流の実効値である。」
2.コンデンサ「最大許容電流は、定格電流の130%とする。ただし、これは容量の実測値が容量の許容差の範囲内でプラス側のものは、その分だけさらに過電流の増加を認める。」高調波が第5次高調波のみの場合で考えると、コンデンサの基本波電流をI1、第5 次高調波電流をI5とすると、よってとなる。コンデンサは第5次高調波電流は83%(基本波電流に対して)まで許容できる。一方、リアクトルは上記規定のように、第5 次高調波電流は35%(基本波電流に対して)までしか許容できない。
JIS C 4801「高圧及び特別高圧進相コンデンサ用直列リアクトル」1990 年改定直列リアクトル定格電圧の計算方法
直列リアクトル定格電圧
={(回路電圧/√3)/(1-L/100)}×L/100
={(6600/√3)/(1-6/100)}×6/100≒243[V]直列リアクトル定格設備容量の計算方法
直列リアクトル定格容量
={(コンデンサ定格設備容量/(1-L/100)}×L/100
={100/(1-6/100)}×6/100≒6.38[kvar]管理者A
キーマスターまとめ
電源用SPDの開閉器について解説今回の内容では、SPDの開閉器について解説しました。従来の規格ではSPD短絡故障時の安全性が要求事項がなかったため、SPDと開閉器を別々に設置するケースが主流でした。
しかしJIS規格の改定により、製造業者によるSPD故障時の安全性の試験を実施する必要あるため、規格に準拠する場合、製造メーカーのSPDと分離器をセットで選定する必要があります。
JIS規格の改定
”JIS C 5381-1” SPD短絡故障時の安全性が要求事項の記載なし
”JIS C 5381-11” 製造業者が指定するSPD分離器と組み合わせた状態で、SPD故障時の安全性の試験を実施しなければならない図面上、開閉器サイズを記載してしまうと分離器との区別が曖昧のため詳細に使用記載する必要があります。
JIS規格を満足させる必要があれば、必ずメーカー指定の分離器を組み込むよう明記しましょう。
仕様の記載例
SPDクラス Ⅰ・Ⅱ
分離器 一体型・分離型管理者A
キーマスター回の内容はSPDの開閉器についてになります。雷保護対策として用いられるSPDですが機器の一次側に分離器若しくは、開閉器を設けなければいけないのはご存じでしょうか。今回は、この分離器及び開閉器について詳しく解説していますので是非最後までよろしくお願いします。
SPD1次側の計画
SPDの一次側には短絡電流の保護として分離器若しくは開閉器を設けなければいけません。
しかし従来の設計では、コストなどの観点からSPDの一次側に開閉器を取り付ける方法が主流でした。
これは旧規格の”JIS C 5381-1”に、SPD短絡故障時の安全性が要求事項に無かったため短絡電流の保護を満足できれば特に規定がなかったためになります。開閉器を取り付ける場合の推奨サイズ
SPDクラスI MCCB225AF225AT
SPDクラスII MCCB50AF50ATJIS規格の改定
しかし新規格の”JIS C 5381-11”では、製造業者が指定するSPD分離器と組み合わせた状態で、SPD故障時の安全性の試験を実施しなければならないという規格が追加されました。
このため、”JIS C 5381-11”に準拠したSPDを使用する場合、必ずメーカー指定のSPD分離器を接続する必要があります。SPD分離器とは。
電源用SPDを設置するにあたり、SPDの短絡事故時に短絡電流を遮断し機器を保護しなければいけません。この目的として利用されるのがSPD分離器となります。
またSPDの点検・取替を行う際に、分離器を切り離すことで無電圧での作業が可能となります。この分離器と同等の役割を持つものとして配線用遮断器を設置することも可能となります。
出典:(SPD分離器とは – 雷対策製品の知識 | 音羽電機工業 (otowadenki.co.jp))SPDと分離器の規格及び選定
現在、各メーカーではSPDに分離器を内蔵したタイプ若しくは、SPDに外部接続型の分離器を接続する方法があります。設置スペースや更新状況などを考慮し選定を行いましょう。
SPD規格と分離器のサイズ
電源用SPDに対しクラスごとに対応する分離器を選定します。
適用SPD クラスⅠ
開閉器サイズ 225AF/225AT
ヒューズサイズ 125A
SPDクラスⅠの場合の開閉器若しくはヒューズを選定する場合の容量になります。適用SPD クラスⅡ
開閉器サイズ 50AF/50AT
ヒューズサイズ 30A
SPDクラスⅡの場合の開閉器若しくはヒューズを選定する場合の容量になります。管理者A
キーマスターまとめ
接地線の免除方法接地工事を省略できる場合
対地電圧150V以下の機器を、乾燥した場所に設置したとき
低圧用器械器具を乾燥した木製の床や絶縁性の物の上で取り扱うように施設したとき
水気のある場所以外に施設した機器に、電気用品安全法の適用を受けた漏電遮断器(感度電流15mA以下、動作時間0.1秒以内)を施設したとき
電気用品安全法の適用を受ける二重絶縁構造の機器を施設するとき接地工事による省略の可否
A種接地工事|省略不可
B種接地工事|省略不可
C種接地工事|省略不可
D種接地工事|省略可上記4項目を基にD種接地工事の省略が可能となります。負荷の電圧・設置環境等により適用の可否が異なりますがコスト・施工性をよく考慮し検討を行いましょう。
管理者A
キーマスター接地工事を計画・施工を行う際条件によって接地工事を省略することが可能となります。これは一般的に適用されている場合が多いため、知識と経験を持って判断することが重要となります。今回は接地工事が省略できる場合について解説いたしますので最後までよろしくお願いいたします。
接地工事が省略できる場所
接地工事が省略できる場合
対地電圧150V以下の機器を、乾燥した場所に設置したとき
低圧用器械器具を乾燥した木製の床や絶縁性の物の上で取り扱うように施設したとき
水気のある場所以外に施設した機器に、電気用品安全法の適用を受けた漏電遮断器(感度電流15mA以下、動作時間0.1秒以内)を施設したとき
電気用品安全法の適用を受ける二重絶縁構造の機器を施設するとき
※これらの適用接地工事はD種の場合になります接地工事が必要な場所と省略の可否
A種接地工事 避雷針、避雷器、高圧、特別高圧機器 省略不可
B種接地工事 変圧器(一次二次の混触事故時の危険防止) 省略不可
C種接地工事 300Vを超える機器 省略不可
D種接地工事 300V以下の機器 省略可能ポイント
接地工事を省略する場合以下の点について留意しよう!
コストに影響するか
接地工事を省略すれば材料費・工賃を抑えることが可能となります
施工性はよいか
接地線を省略したが件名全体として2心のケーブルはほとんど使用しておらず別で頼む必要がないか-
この返信は2年、 5ヶ月前に
管理者Aが編集しました。
管理者A
キーマスター今回の内容は、ダイヤル温度計について解説したいと思います。トランスにダイヤル温度計と記載された図面を見たことはないでしょうか。ダイヤル温度計って何?選定方法は?取り付けの決まりはあるのといった疑問について解説していますのでダイヤル温度計について気になった方はぜひ最後まで宜しくお願い致します。
ダイヤル温度計とは
まずダイヤル温度計の用途について解説したいと思います。ダイヤル温度計は下図のように円形の温度指示部と棒状の感温部から成っています。温度指示部と感温部は導管で接続されているので、キュービクルに変圧器を収納した場合、温度指示部のみを変圧器から外して盤前面に取り付けることもできます。この温度計は次の機能を持っています。
点検としての活用
1) 通常の温度指示…変圧器の日常点検で変圧器の温度を確認します。
受変電設備等に組み込むトランス(変圧器)は稼働状況により機器温度が上昇します。
特に過負荷となるとトランスの定格温度以上になる場合があり故障の原因となるため警報により温度以上が確認できるよう取り付けます。警報出力としての活用
2) 警報接点…ダイヤル温度計自身にアラームなどは付属していませんが、任意温度にセットできる警報接点を持っていますので、外部にランプやブザーなどを備えることで警報を発することができます。ダイヤル温度計だけでは設置されている現地に赴き直接目視確認を行うしか点検方法がないため、一時的に温度以上が起きた場合や、異常な温度上昇の際に早急な対応を行うことができません。
ダイヤル温度計を取り付けた場合は、管理室などに警報盤を設けアラームを出せるようにしておく必要があります。
その他
3) 最高指針…オプションで、最高温度の指針をつけることができます。一時的な温度上昇を見分けることができます。オプションとして最高指針を取り付けることで、ダイヤル温度計本体側でも一時的な温度上昇を確認することが可能になります。
ダイヤル温度計の用途
ダイヤル温度計の主な用途としては、トランス(変圧器)の故障対策になります。負荷の稼働率上昇に伴い機器本体の温度が上昇していきますが、トランスのみでは、温度上昇を測ることができないため、ダイヤル温度計を取り付けます。
トランスの温度測定方法として下記項目がありますが、施工性・メンテナンス性を考慮した場合ダイヤル温度計が優れているため、一般的にダイヤル温度計の取り付けが検討されています。
棒状温度計(警報を取り出せない)
ダイヤル温度計(警報を取り出せる)
低圧母線の負荷電流(サーマルリレーによる警報を取り出せるダイヤル温度計の設定方法
ダイヤル温度計の温度設定値は、任意になりますが設定例を下記に示します。
トランス(変圧器)設置場所の周囲温度(許容値)にトランスの許容温度上昇値を足した値が、変圧器の許容温度となり許容温度以上にならないようダイヤル温度計の警報出力温度を設定します。油入変圧器の温度上昇
変圧器の許容温度は周囲温度+変圧器の許容温度上昇値となります。
(許容周囲温度)+(変圧器の許容温度上昇値)
=40+55=95°C
となり95℃が変圧器の許容温度上昇値となります。この温度を超えないよう、ダイヤル温度計の設定を行い警報出力が出せるようにします。ダイヤル温度計の設定を~85℃等に設定し
変圧器の温度上昇時に警報信号を取り出すことができます。まとめ
ダイヤル温度計は主に変圧器の過負荷による温度上昇防止のために設置します
設置の義務はなく、工場、病院、老健などの主要施設や負荷の変動が大きい施設に利用します
比較的高価なものになりますので、設置の有無は協議を行い決めるようにしましょう管理者A
キーマスターまとめ
認定キュービクルの改造について
認定キュービクルは、消防法施行規則第12条の規定に基づくキュービクル式受変電設備の基準(昭和50年、消防庁告示第7号)に適合しているものである。
構造性能等の技術的な審査、使用機器、材料の規格適合などについて(社)日本電気協会が認定を行ったものが認定品として適用を受ける。
改造する場合には、メーカーと技術面及び保安面について事前協議を行うと共に所轄の消防署の指導を仰ぐことが必要となる。改造とならないもの
同一メーカーの同一規格(形式、定格電流、フレーム容量が同一のもの)の機器交換
改造となるもの
機器の容量変更
型式の異なる器具への交換等また、全く同一の製品と交換する場合にも念のためキュービクルメーカーに照会しておくことが賢明です。『認定品』という規格と取っている以上規格から外れる改造は、『認定品』でなくなるという認識が必要です。
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この返信は2年、 5ヶ月前に
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